CITP Community

CITPコミュニティでは、CITPの日々の活動や知見の成果発表としてアニュアルレポートを作成しています。この度、2018年度のアニュアルレポートが完成したので、ここに公開いたします。（公開方法に不手際がありました、再度公開いたします）

全文は下記より
CITPコミュニティ アニュアルレポート2018

著者

株式会社ハイマックス　土屋俊樹

概要

昨年10月にソフトウエアソフトウェア開発データ白書の最新版（2016-2017）(*1)が発表された。より情報が豊富になり、新たな分析情報も加えられ非常に充実した内容となっている。これだけの豊富な内容にもかかわらずIPAのサイトでは無償でダウンロードも可能となっている。関係者の方々の努力に頭の下がる思いである。

さて、非常に豊富な内容ではあるが、この膨大な統計値の情報量に圧倒されて、ほしい情報がどこに記載されているのか分からず戸惑うエンジニアも多いのではないだろうか。

事実、筆者も周りのエンジニアからも、「あの数値はどこに記載されていのるかいるのか？」という問い合わせを受けることが少なからずある。

そこで、今回はデータ白書の膨大な情報の中から著者が実際に現場でよく使う数値統計値、もしくは参考になるであろうと思われる数値統計値を、その簡単な使い方とともに紹介したいと思う。特に初級から中級プロジェクトマネジャーの方には、開発の際の定量情報として注目し、経験と勘に頼るだけの開発だけでなく、工学的なアプローチでも開発を進めてほしい。

データ白書を編纂されている方々からすると、おいしい箇所だけイイとこ取りせず細部までしっかり読み込んでほしい、と叱られそうであるが、IT現場のためと思ってお許しいただきたい。日々現場で懸命に闘っているITエンジニアに少しでもお役にたてれば幸いである。

尚、今回紹介する統計値の扱い方については、筆者がの理解している範囲でに基づいて記載しているものである。理解不足による誤用等があれば、その責は筆者にあるのであらかじめご了承願います。

著者

（株）中電シーティーアイ　荒木 岳文

キーワード

攻めのIT、サービスの組み合わせ、CITP

概要

日本は欧米諸国と比較して「攻め」のIT投資が消極的であり、これによって国全体の産業構造にも大きな影響が生じると危惧される。この状況を打開するための仕掛けとしてCITPワーキンググループで「組み合わせ型のビジネス課題解決」を立案。具体的な内容の検討や机上検証結果などをまとめたものである。

著者

NEC技術士会会長　岡田克彦

キーワード

情報保障,ユニバーサルデザイン,バリアフリー,社会的責任, 障害者差別解消法,QOL,映画

概要

2009年から8年間、映画作品においての情報保障として音声ガイド（映画の視覚的な情報を補うナレーション）をボランティアとして作成してきた。音声ガイドは視覚障碍者や、高齢者など視力の弱くなった者に情報保障として有用とされる。しかし現在、TV放送（解説放送と呼ばれる）の普及率は5%未満である。さらに映画においては、１年間に公開される映画のうち、音声ガイドをつけた作品は全体の1%に満たず、その提供方法も一般に理解は進んでいない。2016年4月から障害者差別解消法が施行されたが、欧米のような福祉先進国のように情報保障の義務化は未だ困難な状況にある。結果として、日本で映画を楽しもうとする視覚障碍者らは、多くの作品でボランティアのサポートなしに映画を鑑賞し楽しむことが出来ない状況にある。

あるべき社会としてどのような仕組みが必要か、またそこに至るために、社会の変革として技術が何をなすべきか。今後高齢者大国になると想定される日本において、情報保障の必要性はさらに増して行く。全ての人が映画やTVが楽しめる、充実した生活を維持できる“タイムリーに情報保障サービスを提供し続けられる持続可能な社会”にして行くにはどうすべきか、音声ガイド作成者及びボランティア団体で情報インフラ強化などの運営を携わった立場より述べる（この論文は会社業務とは直接関わらない内容である）。

著者

日本アイ・ビー・エム株式会社　赤坂　亮

キーワード

CITP、社会価値創造、価値共創、プロフェッショナルコミュニティ、プロボノ、デザイン思考、東日本大震災、復興支援

概要

欧米と比較して日本は、生産性向上と国際競争力の強化が課題となっている。課題解決のために、ITを単なるコストではなく、 価値創造の源泉とするトレンドが強まっている。高度な専門知識と豊富な業務実績を有する情報技術者（CITP）はプロフェッショナルコミュニティ活動を通じて、社会価値創造への取組みを開始しており、その概要を紹介する。

著者

住友電工情報システム(株)　岡崎四郎

キーワード

人財能力,情報システム子会社,ITSS

概要

システム開発、維持の為にはスキルが必要である。特に情報システム子会社において、このスキルが明確に定義されておらず、見えない事が課題になっている。実務に必要なスキルを定義し、可視化する試みに取り組んでおり、検討中の案を紹介する。

著者

(株)デジタルフィールド　赤根大吾

キーワード

人工知能,人材育成,職業,成人教育

概要

人工知能の進歩が人材育成に与える影響と，人工知能技術を応用していく段階でのIT人材育成に関するトピックについて論評を行う

著者

（株）野村総合研究所　五十嵐智生

キーワード

プログラミング教育,初等中等教育,官民連携,認定技術者CITP

概要

本研究は、小学校におけるプログラミング教育の義務化に向けて、情報システムを中心とした民間企業がどのような形で支援することが可能なのかを検討した内容を整理したものである。プログラミング教育は科目化されず、プログラミング的思考を既存科目で実現する必要があるが、研究機関、民間企業、地方自治体などの小学校関係者の連携により、英語などで既に実現している外国人指導助手（ALT）制度などを参考にすることで、教育現場の負担を減らしプログラミング教育の実現が可能ではないかということを示した試案を含む検討のまとめである。